分散投資とは？【投資スタディ】

分散投資とはどのような投資方法なのでしょうか。メリットやデメリット、方法について見ていきましょう。

分散投資とは

分散投資と呼ばれるのは、投資の対象を多様化させることによって、価格の変動に対するリスクを最小限に抑える方法です。中長期的な資産運用を行う際に用いられる方法の一つで、資産は一か所にまとめず分散させる方が、リスクも分散できるという考えのもと行われる方法です。

分散投資のメリット

分散投資を行う大きなメリットは、次の2つです。

• リスクの低減
• 売買タイミングを見極める必要性なし

1つの投資対象にすべての資金を集中させた場合は、運用がうまくいかないとその影響が資産全体に及んでしまいます。しかし分散投資であれば、1つの運用が上手くいかなくても他の運用がうまくいっていれば、リスクは最小限に抑えることができるでしょう。

また、投資対象の短期的な価格変動に合わせて1つの銘柄に集中し、売買によって利益を上げる場合は、売買のタイミングが非常に重要になります。そのため経済状況や投資対象について様々な知識・情報が必要になりますが、分散投資なら長期的な価格変動を意識するため、特別に投資についての知識を勉強する必要がありません。日中仕事をしている人でも無理なく資産運用をしやすいでしょう。

分散投資のデメリット

分散投資はリスクを最小限に抑えられる点がメリットですが、裏を返すと以下のようなデメリットにもつながります。

• 管理に手間がかかる
• 短期間でハイリターンを得るのが難しい

分散投資の場合はそれぞれの投資対象を管理する必要が出てくるため、各投資先についての把握が求められます。例えば株式の場合、購入した全ての銘柄について知っておく必要があります。分散する投資対象が増えれば増えるほど管理が難しくなるため、リスクの分散が思うようにいかず、キャパシティオーバーになって逆にリスクが高まる可能性も考えられます。

また、分散投資はリスクを低減できる分だけリターンも減るのが特徴。1つの投資対象で利益が出ても、他の対象に分散投資していた場合には、利益はそれほど大きくなりません。長期的な運用に適している方法ですから、短期間でハイリターンを狙うには向きません。

資産分散・時間分散とは

分散投資にも大きく分けて2つの種類があります。資産を分散する方法と、時間を分散する方法です。

資産分散とは

資産分散は文字通り、1つの対象だけではなく複数の対象に資産を投資する方法の事です。国や地域にも投資先を分散すれば、それぞれの国の情勢によって資産が減ってしまうリスクも減らせるでしょう。株式だけではなく、債権や不動産、原油など…投資の対象とする商品の種類を分けるのも資産分散の方法の1つです。

資産分散のポイントとしては、できるだけ資産・投資するエリア・値動きが異なるものへ投資すること。同じ国の同じ値動きのするものへ投資をしても資産分散のメリットは得られません。また、どのくらいのリターンを得たいか、どの程度のリスクを許容するかといった「アセットアロケーション」の考えを取り入れることも重要となります。

時間分散とは

1度に複数の投資先に資産を投入するのではなく、時間を分けて分散投資を行う方法が「時間分散」と呼ばれる方法です。例えば卵に例えると、一度に全ての卵をカゴに持ってしまうと、地震が来たタイミングで全て割れてしまいます。しかし時間を分けてカゴに盛れば、地震が来ても全ての卵が割れるわけではありません。

投資のタイミングを分散することによって元本割れのリスクを回避し、購入単価を平準化できるのが時間分散のメリットです。定期積立サービスは時間分散投資のポピュラーな方法であり、毎月一定金額を自動的に投資していくため購入価額を分散できる他、自分でタイミングを計る必要がないため、マイペースな投資をしたい人に向いています。

分散投資の方法について

分散投資といっても分散するポイントは様々であり、主に次の4点があげられます。

商品

株式・債権・投資信託・不動産など…様々な商品を対象として投資を行い、運用する方法です。それぞれの商品によって異なる値動きの性質を持っているため、特定の商品にリスクが集中するのを避けられます。

地域

株式・債権・投資信託などは日本以外の海外でも取引されているものがたくさんあるため、投資対象に含められます。アメリカの株式は比較的安定しており、新興国は値動きが激しいなど…それぞれの特徴を持つ地域の債権を購入する方法です。

通貨

日本円だけではなく、アメリカドルやオーストラリアドル、ユーロなど…外貨建て資産に分散したり、日本円建てで海外の株式などを購入する方法のことです。為替変動リスクを抑えて投資できる点がメリットです。

時間

時間をあけて何回かに分けて株式などを購入することにより、高値で購入するリスクを減らせる点が特徴。「ドルコスト平均法」という呼び方もされており、投資対象を決まった期間ごとに一定額で買い付けることで買い付け単価を抑えられます。